結婚式費用は誰がどのくらい負担する？親からの援助の平均額は？

基本的に結婚式の自己負担額は、費用全体からご祝儀を引いた額となります。ご家族からの援助をいただける場合は、さらにそこから援助額を引いたものが、おふたりの負担額になります。

「ゼクシィトレンド調査2022」によると結婚式の費用全国平均は303.8万円で、ご祝儀の総額平均は180.4万円という結果が出ています。つまり、自己負担額の平均は、303.8万円から180.4万円を引いた123.4万円ということになります。

結婚式の費用は基本的に前払いで支払うので、最初にご新郎ご新婦が結婚式にかかるすべての費用を用意しておく必要があります。

親に負担してもらった割合

「ゼクシィトレンド調査2022」によると、親御様や親族から援助を受け取ったご新郎ご新婦は、71.9%にのぼります。援助総額の全国平均は162.7万円で、ボリュームゾーンは100～200万未満でした。

多くのカップルが100万円以上の援助を受け取り、結婚式の自己負担額を100万～200万の間に収めていることが分かります。

結婚式費用は両家で負担するのが一般的です。では自己負担額は、誰がどれくらいの割合で負担すれば良いのか、決め方の例について紹介します。

両家で折半する

両家で折半する方法は、費用総額からご祝儀を引いた分を2で割り、それぞれの額を両家で支払うため、シンプルで公平です。両家で折半するため、お金の出所が親御様か、ご新郎ご新婦かということは問われません。折半した額を親御様が出すか本人が出すかは、それぞれの家族で話しあって決めます。ただし、自分の親には、相手側からの援助の有無や額は言わない方がよいでしょう。

ゲストの人数比（人数の割合）で決める

ご新郎側、ご新婦側で招待する人数の割合によって負担額を変える方法もあります。例えば、ご新郎のゲストが100人である一方、ご新婦側がその半分の50人だった場合、すべての費用を折半にするとご新婦側に負担が偏ってしまいます。ゲストの人数に応じて費用を負担すれば不公平感もなくなるでしょう。

ゲストの数によって変わる費用は、会場装花・招待状・席札・引出物・お料理・飲物などがあります。招待するゲストが多いほうがこれらにかかる費用も高くなりますが、その分ご祝儀も多くなります。

見積り項目ごとに分ける

結婚式の見積り項目ごとに分ける方法は、ご新郎、ご新婦それぞれにかかる費用ごとに負担の割合を決めます。例えば、衣裳の場合、ウェディングドレスやカラードレス、アクセサリーはご新婦負担、タキシードはご新郎負担など、それぞれが着る衣裳の費用を各自で負担します。具体的にどのくらいの額になるのか知りたい場合は、担当のプランナーに相談しご新郎とご新婦それぞれの見積りを出してもらうと良いでしょう。

また、遠方からのゲストの交通費や宿泊費も、それぞれが負担するのが一般的です。ただし、ご新郎の地元で結婚式を行う場合は、ご新婦側のゲストだけ交通費や宿泊費が多くかかってしまうことがあります。この場合は、ご新郎に交通費だけを負担してもらうなどし、ご新婦の負担を減らすと良いでしょう。

結婚式にかかる費用の負担割合を決めるとき、どちらかの負担が大きくなったり、ご新郎とご新婦で意見が割れたりして、なかなか話しあいがスムーズに進まないことがあります。双方が納得するためには、事前に両家で話し合ったり式場決定前におふたりで予算について話合っておくことが大切です。

おふたりで決めず両家で話し合う

結婚式費用に関して援助を期待するなら、結婚式場を決める前に双方の親御様の希望を確認しておきましょう。自分たちからではなく、親御様の方から結婚祝いの希望について尋ねられることもあります。その場合は、まずおふたりで話し合い、どのような形で援助してもらいたいかを決めると良いでしょう。

最終的には両家で話し合って決めると揉め事も少なくなります。話しあう場は、全員が一堂に会する両家顔合わせなどの食事会のときがおすすめです。

結婚式場決定前に予算について話し合う

結婚式をすると決めたらまずは、おふたりで結婚式費用に関して話し合いましょう。基本的に結婚式費用は、自分たちで支払うことを前提に話をするのがおすすめです。予算によって、選ぶ結婚式場や、招待する人数、どこにお金をかけるかが決まってきます。
結婚には、結婚式以外にも、新居やハネムーンなどお金がかかることがあります。そのなかで結婚式にはどのくらいの予算がかけられるのか、現在の収入や貯蓄額などからお互いが出せる額を見極め、計画を立てることからはじめてみましょう。

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ご祝儀をあてにしない

ご祝儀制にすれば、結婚式では友人や知人などからご祝儀をもらうことができます。ご祝儀の額に決まりはありませんが、一般的な相場は、友人3万円、上司4.2万円、親族7.7万円です。

しかし、それをあてにして資金計画を立てると、実際に出席したゲストの人数が思っていたよりも少なかった際やご祝儀の額が少なかった際に、費用の支払いに困る恐れがあります。ご祝儀は、「必ずもらえる金額」のみ計算に入れるようにしましょう。

結婚式に対する価値観や慣習は、世代や地域によって異なります。そのため、場合によっては結婚式の負担割合で意見の食い違いが生じる可能性があります。特に結婚式の場合は相手の親御様もかかわってくるため、揉めることも少なくありません。

実際にどのような状況で揉め事が起こりやすいのか紹介します。

結納金がなかったとき

結納とは、両家が行う婚約の儀式。結納金とは結納の際に、ご新郎側からご新婦側に贈る結婚の準備金のことです。男性が婿入りする際は、ご新婦側からご新郎側に贈られます。

最近では結納の実施率が低くなっており、結納がなかった分「ご新郎側が多く払ってくれるのでは？」と期待するご新婦もいます。しかし、結果として折半だったことからご新婦側の不満につながってしまうようです。

結納金がなかったとしても、結婚式にかかった費用はご新婦の方が多いこともあります。結婚にかかる費用の認識には地域差もあるので、事前に双方でよく話しあっておき、トラブルを防ぎましょう。

多く出したほうの親の意見が強くなる

片方の親御様からのみ援助を受ける場合や援助額に差がある場合、多く出した側の意見が強くなってしまうことがあります。どちらかの親御様の負担の割合が大きくなると「もっとこうして欲しい」と望んだり「向こうの援助は少ない」と不満を抱いたりすることもあります。援助額が少ない方の親御様も、申し訳ない気持ちになるでしょう。

このようなケースを防ぐためにも、援助額に差が出ないよう意見を擦りあわせておくことをおすすめします。仮に、援助額に差が出た場合は少ない方にあわせて、多い方の援助額は貯金に充てるという手もあります。

親御様があれこれと意見を出してくるときは、耳を傾けつつも、おふたりが譲れないポイントを決めておき、譲れるポイントとバランスを取りながら話しあいを進めてゆくと良いでしょう。

貯金が少なく、結婚式費用の支払いが不安な人は、銀行やカード会社が行っている「ブライダルローン」を利用する方法もあります。ブライダルローンは使い道が結婚に限定されている分、金利が低めなので安心して利用できるでしょう。

ただし、結婚式のあと、すぐに住宅の購入を検討している場合は、ブライダルローンを低めに設定することをおすすめします。銀行や信販会社のなかには、結婚式場と提携しているところもあるので、費用面で不安なカップルは、検討している結婚式場に尋ねてみると良いでしょう。

結婚式の費用は、支払うタイミングによって準備時期や金額が異なります。ここでは、支払うタイミングについて、それぞれの特徴や注意点について紹介します。

前払い

結婚式費用は多くの場合、結婚式費用は多くの場合、結婚式当日の前日までに支払いを完了させる「前払い」が採用されています。そのため、結婚式の費用はまず、自分たちで用意しておく必要があります。親御様から援助をいただく場合も、可能であれば式場の支払いに間に合うタイミングでいただけるように事前に話をしておくと安心です。

また、式場によって支払期日は異なるので、余裕をもって準備するためにも、あらかじめ確認しておくことをおすすめします。さらに、当日追加料金が発生した場合の支払い方法や費用負担についても確認し話しあっておけば、慌てることがないでしょう。

当日払い・後払い

当日払いは、披露宴終了後に支払いを完了させる方法です。ご祝儀を支払いにあてることができるので、自分たちが用意する額は前払いよりも少なくなります。

後払いは、結婚式の翌日以降に支払う方法です。当日までに費用を用意する必要がなく、ご祝儀をしっかりと確認してから支払うことができます。しかし、後払いは不払いなどのリスクがあるため、採用していない結婚式場が多いことに留意しておきましょう。そして、万が一支払いが滞ると、結婚式場側から督促されてしまうことになります。せっかくの晴れ舞台という想い出も後味が悪くなってしまうので、後払いであっても支払いが遅れることのないように用意をしておきましょう。

お互い納得のいく結婚式の費用にするためには、負担の割合を決めるタイミングも重要です。明確な費用や内訳が分からない段階で決めると、あとから見積りが出たときなどに「予想以上に高い」「負担がどちらかに偏ってしまう」ということになりかねません。最後に、負担の割合を決めるベストなタイミングについて解説します。

式場探し、決定時

結婚式場探しをしている間に、お金のことも話しておくと良いでしょう。式場見学で最初の見積りを出してもらい、それを基に話しあうのもおすすめです。ただしここで注意したいポイントは、予算が上がることを想定して決めることです。

というのも、打合せがスタートすると、「こんなこともやりたい」、「ここにもこだわりたいと」などと希望が増えていくこともあり、最初の見積りで契約した多くのカップルが、あとから見積りが高くなったことを経験しているからです。「こんなに高くなるとは思わなかった」という思わぬ事態に備え、予算は高く設定しておきましょう。

見積りが出たとき

結婚式場から最終見積りが出された段階で、しっかりと決めておくパターンです。このパターンであれば、見積項目ごとや人数で負担の割合を決める場合、その額が明確になります。

ハナユメが行ったアンケートによると、43.8％の先輩カップルが、費用負担の割合はすべての費用が確定した最終見積りの段階で決めたという結果が出ています。会場によっては、最終見積り前に最初の支払いがある場合もあります。その時は内容が決まりある程度の金額が把握できたタイミングで決定するのがよいでしょう。

顔合わせや結納のタイミング

親御様への援助を相談したいときや両家の負担割合を決めたいときは、両家が揃う両家顔合わせや結納などで話しあっておくのも良いでしょう。その際には、結婚式場からもらった見積りやパンフレットを見せると話しあいがスムーズに進みやすくなります。

一度に両家が顔をあわせる場面なら、おふたりが結婚式についてどう考えているのか報告できますし、費用についても両家の親御様から意見をいただくことができます。認識のずれなども擦りあわせることができるでしょう。

ご祝儀や親御様からの援助と差し引くことで決まる結婚式の自己負担額。負担の割合は、招待するゲストの人数比や見積り項目ごとに決める方法がありますが、ご新郎側とご新婦側、どちらがどの程度負担するか、事前に決めておかないと揉め事になる可能性も。

結婚式は本人たちだけでなく、親御様もかかわる大切なセレモニーです。まずは自分たちで支払うことを前提に計画を立て、費用の負担について両家でしっかり話しあって決めましょう。

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