結婚式の費用は誰が出す？自己負担額の平均や負担割合の決め方・注意点を解説

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結婚式の費用は、「新郎新婦で折半する」、「新郎新婦の貯金で支払う」というケースが一般的のようです。理由は、「公平性・平等」、「対等な立場だから」、「収入が同じくらいだから」というもの。

ただし、“絶対に○○（誰）が払わなければいけない”という明確なルールは存在せず、個人の考え方や地域の風習、新郎新婦の金銭事情で異なります。

実際に、「地域・慣習によるものだから」、「収入差があったから」、「ドレス代が高かったから」などの理由で、どちらかが多く払ったり、全部を負担したりする場合もあります。結婚式の費用負担は、おふたりで相談して決めるのが一番です。

基本的に結婚式の自己負担額は、費用全体からご祝儀を引いた額になります。家族から援助してもらえる場合は、そこから援助額を引いたものが、おふたりの負担額になります。

ひとつ注意しておきたいのが、結婚式の費用は基本的に前払いです。そのため、結婚式にかかるすべての費用を事前に用意しておく必要があります。

ちなみに、「ゼクシィ 結婚トレンド調査2024」によると結婚式の費用総額の平均は343.9万円。同調査のご祝儀総額と招待客人数＆招待客一人当たりの費用平均なども参考に、おふたりの負担額をざっくりと考えてみましょう。

出典：ゼクシィ 結婚トレンド調査2024（全国 推計値）

同調査によると、親や親族から結婚式費用の援助があった新郎新婦は74.2%で、援助総額の平均は168.6万円です。年齢別にみると、24歳以下の平均額は146.7万円、25～29歳は180.0万円、30～34歳は201.9万円、35歳以上は130.6万円となっています。

続いて、自己負担額は、誰がどれくらいの割合で負担すれば良いのか、決め方の一例をご紹介します。

新郎新婦で折半する方法は、費用総額からご祝儀を引いた自己負担額を2で割って、それぞれの額を新郎新婦で支払うため、シンプルで公平です。

おふたりで貯めた貯金がある場合は折半せず、自己負担分をまとめて支払えます。

新郎側、新婦側で招待する人数の割合によって負担額を変える方法もあります。ゲストの数によって変わる費用は、会場装花・招待状・席札・引出物・料理・飲物などがあります。

なお、招待するゲストが多いほうがこれらにかかる費用も高くなりますが、その分ご祝儀も多い傾向にあります。

結婚式の見積もり項目ごとに分ける方法も。これは、新郎と新婦、それぞれにかかる費用ごとに負担の割合を決めます。例えば、ウェディングドレスやカラードレス、アクセサリーは新婦が負担、タキシードは新郎が負担など、着る衣装の費用を各自で負担する方法です。

また、遠方からのゲストの交通費や宿泊費は、それぞれで負担するのが一般的です。ただし、どちらかの地元で結婚式を行う場合は、もう一方のゲストだけ交通費や宿泊費が多くかかってしまいます。

この場合、交通費は新郎が、宿泊費は新婦が…といった感じで費用を分担し、どちらかだけに大きな負担がかからないよう話し合い、ベストな方法を見つけましょう。

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それぞれの収入額を考慮する場合、「結婚式費用は新郎が払うもの」などと決めつけず、おふたりの収入額をもとに、客観的に判断しましょう。

一方で、地域ごとの慣習に応じて決めたりする方法もあります。地域の慣習や各家族の価値観、結婚式に対するこだわりなどに従い、おふたりの家族と相談しながら判断することをおすすめします。

結婚式費用を折半せずに、どちらかが全額を負担する方法も。例えば、結婚式費用は新郎がすべて払い、新居の家具や新婚旅行は新婦が負担するなどの分け方です。

また、特に明確な理由はないけれど、おふたりの意思で片方が全額負担することもあります。いずれも、あとからもめることにならないよう、お互いが納得の上で決められるのが理想です。

親としても、「結婚式の費用は誰が出すの？」と気になるもの。また、親の援助を期待しているのであれば、費用分担について両家の親に納得してもらえるように、次の流れでおふたりの考えを伝えてみましょう。

結婚式をすることが決まったら、まずは、おふたりで話し合うことからはじめます。

現時点でのおふたりの貯金額、引越しなどを含めた新生活の準備費用、そして、結婚式にかけられる費用など、結婚式に対する考え方を伝えながら、お金に関する現状を共有して、不安要素を一つひとつクリアにしていきましょう。

結婚式費用の援助を期待するなら、結婚式場を決める前に双方の親の希望を確認しておきましょう。なかには、親のほうから費用の援助について提案されることもあるはず。

希望の結婚式場を挙げたうえで、新郎新婦それぞれの親に相談して、親の希望も聞いておくことをおすすめします。

それぞれの親の希望を新郎新婦で確認しあい、どのような形で援助してもらいたいかを決めます。

親の世代や地域によって、「新郎側が多く出す」、「親が全額負担する」といった考え方もあるため、両家で話し合って決めるのが早い場合も。話しあう場は、全員が一堂に会する両家顔合わせ食事会のときなどを検討してみましょう。

費用負担について話し合うタイミングはいくつかあります。以下を参考に、おふたりにとってベストな時期を見つけましょう。

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結婚式場を探しはじめてから会場を契約する前までに、お金のことを話しておきましょう。ただし、打合せがスタートすると、「こんなこともやりたい」、「ここにもこだわりたいと」など希望が増えていきやすいため、予算は高めに設定しておくのもポイントです。

式場見学時、最初の見積もりが出された段階でしっかり話し合っておけば、見積項目ごとや人数で負担の割合を決める場合、よりリアルな数字が見えてきます。

会場によっては、最終見積り前に初回の支払いがある場合も。最初の見積もりである程度の金額が把握できていると、その後、パートナーや親との話しあいもしやすくなるはずです。

親に援助を相談したいときや両家の負担割合を決めたいときは、両家が揃う顔合わせや結納などが良い機会になります。

結婚式場からもらった見積もりやパンフレットを見せると話しあいがスムーズに。結婚式に対するおふたりの考えを報告しつつ、両家の認識のズレなども擦りあわせることができるでしょう。

結婚式費用を誰が払うかを決めるとき、パートナーや自分の親にも、きちんと配慮が必要です。そこで、負担割合を決めるときの注意点をまとめてみました。

ゲストからいただくご祝儀の額に決まりはありません。ご祝儀の額をあてにした結果、予想どおりの額が集まらない場合も大いにあります。

ご祝儀の平均は、友人3万円、上司4.2万円、親族7.4万円ですが、ご祝儀の相場を知らない人もいますし、何かしらの事情で1万円や2万円を包むケースも。

また、夫婦で参列する際は5万円が相場の金額となるため、「ひとり3万円」の単純計算では足りなくなるはず。ご祝儀をあてにしすぎず、自分たちでもきちんと費用を準備しておくことが大切です。

片方の親からのみ援助を受ける場合や援助額に差がある場合、多く出した側の意見が強くなってしまうことがあります。どちらかの親の負担が大きくなると「もっとこうして欲しい」と望んだり、「向こうの援助は少ない」と不満を抱いたりすることも少なくありません。

ただ、費用を多く出したほうの意見を優先しすぎると、トラブルのもとに。援助額に差が出ないようにするのが一番ですが、仮に差が出た場合、少ない方にあわせて、多い方の援助額を結婚式費用に使わず、貯金にあてるという手もあります。

親の意見に耳を傾けながら、おふたりが譲れないポイントを決めて、バランスを取りながら話しあいを進めていきましょう。

結婚式費用は、支払いタイミングだけでなく支払方法もさまざまです。どのような支払方法があるか、注意点とともにご紹介します。あわせて、支払いタイミングも確認しておきましょう。

多くの結婚式場では、披露宴の10日ほど前までに現金振り込みを行います。ただし、一日の振り込み額の上限が決まっている銀行口座もあるため、振り込み前にご自身の利用する銀行について確認が必要です。

クレジットカードは、カード会社ごとのポイントやマイルを貯めたり、分割払いを選べたりというメリットもありますが、一日の利用限度額が設定されているのが一般的です。

結婚式費用の支払いで一時的に上限額を解除してもらうためには、各クレジットカード会社へ問い合わせが必要になります。

そのため上限額を加味して複数のクレジットカードを利用したり、現金とクレジットカードを併用したりという支払い方法もあります。

貯金が少なく、結婚式費用の支払いが不安な人は、銀行やカード会社が行っている「ブライダルローン」を利用する方法もあります。ブライダルローンは使い道が結婚に限定されている分、金利が低いというメリットも。

銀行や信販会社のなかには、結婚式場と提携しているところもあるので、費用面で不安なカップルは、検討している結婚式場に相談してみましょう。

結婚式費用は多くの場合、結婚式当日の前日までに支払いを完了させる「前払い」が採用されています。そのため、結婚式の費用はまず、自分たちで用意しておく必要があります。

親から援助してもらう場合でも、可能であれば式場の支払いに間に合うよう、事前に話をしておくと安心です。

ほか、結婚式当日にご祝儀から不足分を支払える「当日払い」、結婚式から1週間以外に全額支払う「後払い」を採用している会場もあります。

式場によって支払期日は異なります。余裕をもって準備するためにも、当日追加料金が発生した場合の支払方法や費用負担についても確認しておきましょう。

▼支払いタイミング

ご祝儀や親の援助を差し引くことで決まる結婚式の自己負担額。結婚式は本人たちだけでなく、両家の親族もかかわる大切なセレモニーです。

まずは自分たちで支払うことを前提に計画を立て、費用の負担について両家でしっかり話しあうことが大切です。

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※記事内容を最新情報に更新しました（2026.10.8）