結婚式の費用は誰が出す？負担割合の決め方やタイミング・注意点を解説

結婚式の費用は、「ふたりで折半する」「ふたりの貯金で支払う」ケースが一般的のようです。理由は、「公平性・平等」「対等な立場だから」「収入が同じくらいだから」というもの。

ただし絶対に誰が払うものというルールは存在せず、個人の考え方や地域の風習、おふたりの金銭事情で異なります。

実際に、「地域・慣習によるものだから」「収入差があったから」「ドレス代が高かったから」などの理由で、どちらかが多めに払ったり、全部を負担したりする場合もあるそうです。結婚式の費用負担は、おふたりで相談して決めるのがおすすめです。

基本的に結婚式の自己負担額は、費用全体からご祝儀を引いた額となります。ご家族からの援助をいただける場合は、そこから援助額を引いたものが、おふたりの負担額になります。

「ゼクシィトレンド調査2023」によると結婚式の費用全国平均は327.1万円で、ご祝儀の総額平均は197.8万円という結果が出ています。つまり、自己負担額の平均は、327.1万円から197.8万円を引いた129.3万円ということになります。

結婚式の費用は基本的に前払いで支払うので、新郎新婦は、結婚式前にかかるすべての費用を用意しておく必要があります。

同調査によると、親御様や親族から援助を受け取った新郎新婦は、73.5%にのぼります。援助総額の全国平均は163.7万円で、首都圏は185.2万円ともっとも高く、北海道は113.5万円となりました。地域によって大きな開きはあるものの、多くのカップルが100万円以上の援助を受け取っていることが分かります。

結婚式費用は両家で負担するのが一般的です。では自己負担額は、誰がどれくらいの割合で負担すれば良いのか、決め方の例について紹介します。

両家で折半する方法は、費用総額からご祝儀を引いた自己負担額を2で割り、それぞれの額を両家で支払うため、シンプルで公平です。両家で折半するため、お金の出所が親御様か、新郎新婦かということは問われません。折半した額を親御様が出すか本人が出すかは、それぞれの家族で話しあって決めます。

新郎側、新婦側で招待する人数の割合によって負担額を変える方法もあります。例えば、新郎のゲストが40人である一方、新婦側が10人だった場合、すべての費用を折半にすると新婦側に負担が偏ってしまいます。ゲストの人数に応じて費用を負担すれば不公平感もなくなるでしょう。

ゲストの数によって変わる費用は、会場装花・招待状・席札・引出物・お料理・飲物などがあります。招待するゲストが多いほうがこれらにかかる費用も高くなりますが、その分ご祝儀も多くなります。

結婚式の見積もり項目ごとに分ける方法は、新郎、新婦それぞれにかかる費用ごとに負担の割合を決めます。例えば、衣装の場合、ウェディングドレスやカラードレス、アクセサリーはご新婦負担、タキシードは新郎負担など、それぞれが着る衣装の費用を各自で負担します。具体的にどのくらいの額になるのか知りたい場合は、担当のプランナーに相談し新郎と新婦それぞれの見積もりを出してもらうと良いでしょう。

また、遠方からのゲストの交通費や宿泊費も、それぞれが負担するのが一般的です。ただし、新郎の地元で結婚式を行う場合は、新婦側のゲストだけ交通費や宿泊費が多くかかってしまうことがあります。この場合は、新郎に交通費だけを負担してもらうなどし、新婦の負担を減らすと良いでしょう。

それぞれの収入額を考慮したり、地域ごとの慣習に応じて決める方法もあります。共働き世帯数が増えている昨今では、新婦の収入割合が高いケースも少なくありません。結婚式費用は新郎が払うものと固定観念で決めつけず、おふたりの収入額をもとに、客観的に判断する方法もあるでしょう。

一方、地域の慣習や各家族の価値観、結婚式に対するこだわりの強さなどで差をつける方法もあります。地域や親族のなかで「新郎が多く払うもの」という価値観が強ければ、それに従っても良いでしょう。おふたりやご家族と相談しながら判断することがおすすめです。

結婚式費用を折半せずに、どちらかが全額を負担する方法もあります。例えば、結婚式費用は新郎がすべて払い、新居の家具や新婚旅行は新婦が負担するなどの分け方です。また、特に明確な理由はないけれど、おふたりの意思で片方が全額負担する場合もあるでしょう。

いずれの方法を選ぶにしても、あとからもめることにならないよう、お互いが納得の上で決められると理想です。

結婚式の費用は、支払うタイミングによって準備時期や金額が異なります。ここでは、支払うタイミングについて、それぞれの特徴や注意点について紹介します。

結婚式費用は多くの場合、結婚式当日の前日までに支払いを完了させる「前払い」が採用されています。そのため、結婚式の費用はまず、自分たちで用意しておく必要があります。親御様から援助をいただく場合も、可能であれば式場の支払いに間に合うよう、事前に話をしておくと安心です。

また、式場によって支払期日は異なります。余裕をもって準備するためにも、当日追加料金が発生した場合の支払方法や費用負担についても確認しておきましょう。

当日払いは、披露宴終了後に支払いを完了させる方法です。ご祝儀を支払いにあてることができるので、自分たちが用意する額は前払いよりも少なくなります。

後払いは、結婚式の翌日以降に支払う方法です。当日までに費用を用意する必要がなく、ご祝儀をしっかりと確認してから支払うことができます。しかし、後払いは不払いなどのリスクがあるため、採用していない結婚式場が多いことに留意しておきましょう。

そして、万が一支払いが滞ると、結婚式場側から督促されてしまいます。せっかくの晴れ舞台の後味が悪くならないよう、支払い遅延のないように用意をしておきましょう。

結婚式費用は、支払いタイミングだけでなく支払方法もさまざまです。どのような支払方法があるか、注意点とともにご紹介します。

多くの結婚式場では、披露宴の10日ほど前までに現金振り込みを行います。ただし、1日の振り込み額の上限が決まっている銀行口座もあるため、振り込み前にご自身の利用する銀行について確認が必要です。

クレジットカードは、カード会社ごとのポイントやマイルを貯めたり、分割払いを選べるのがメリットです。ただし、現金振り込みと同様に、クレジットカードの利用額にも1日の上限額が設定されているのが一般的。

結婚式費用を支払うために、一時的に上限額を解除してもらうためには、各クレジットカード会社へ問い合わせが必要です。場合によっては、現金とクレジットカードを併用したり、上限額を加味して複数のクレジットカードを利用することもあります。

貯金が少なく、結婚式費用の支払いが不安な人は、銀行やカード会社が行っている「ブライダルローン」を利用する方法もあります。ブライダルローンは使い道が結婚に限定されている分、金利が低めなので安心して利用できるでしょう。

銀行や信販会社のなかには、結婚式場と提携しているところもあるので、費用面で不安なカップルは、検討している結婚式場に尋ねてみると良いでしょう。

お互い納得のいく結婚式の費用にするためには、負担の割合を決めるタイミングも重要です。明確な費用や内訳が分からない段階で決めると、あとから見積もりが出たときなどに「予想以上に高い」「負担がどちらかに偏ってしまう」ということになりかねません。負担の割合を決めるベストなタイミングについて解説します。

結婚式場を探しはじめてから決定するまでのタイミングで、お金のことを話しておくと良いでしょう。式場見学で出してもらった最初の見積もりを基に話しあうのもおすすめです。

ただし、打合せがスタートすると、「こんなこともやりたい」、「ここにもこだわりたいと」などと希望が増えていくことも。多くのカップルが、あとから見積もりが高くなったことを経験しているため、「こんなに高くなるとは思わなかった」という思わぬ事態に備えて予算は高く設定しておきましょう。

結婚式場から最終見積もりが出された段階で、しっかりと決めておけば、見積項目ごとや人数で負担の割合を決める場合、その額が明確になります。

ハナユメが行ったアンケートによると、43.8％の先輩カップルが、費用負担の割合はすべての費用が確定した最終見積りの段階で決めたという結果が出ています。会場によっては、最終見積り前に最初の支払いがある場合もあります。その時はある程度の金額が把握できたタイミングで決定するのがよいでしょう。

親御様への援助を相談したいときや両家の負担割合を決めたいときは、両家が揃う両家顔合わせや結納などで話しあっておくのも良いでしょう。その際には、結婚式場からもらった見積もりやパンフレットを見せると話しあいがスムーズに進みやすくなります。

一度に両家が顔をあわせる場面なら、おふたりの結婚式に対する考えを報告できますし、費用についても両家の親御様から意見をいただくことができます。認識のずれなども擦りあわせることができるでしょう。

結婚式費用を誰が払うかを決めるときは、トラブルにならないよう注意を配らなくてはなりません。ここでは、負担割合を決めるときの注意点を5つ取り上げてご紹介します。

結婚式費用に関して援助を期待するなら、結婚式場を決める前に双方の親御様の希望を確認しておきましょう。自分たちからではなく、親御様の方から結婚祝いの希望について尋ねられることもあります。その場合は、まずおふたりで話し合い、どのような形で援助してもらいたいかを決めると良いでしょう。

最終的には両家で話し合って決めると、もめごとも少なくなります。話しあう場は、全員が一堂に会する両家顔合わせなどの食事会のときがおすすめです。

ご祝儀の額をあてにした結果、予想どおりの額が集まらない場合もあるため注意が必要です。ご祝儀の額に決まりはありませんが、一般的な相場は、友人3万円、上司4.2万円、親族7.4万円です。

ただし、地域によっては会費制に慣れていてご祝儀の相場を知らない人もいますし、何かしらの事情で1万円や2万円を包むケースもあるようです。

また、ご夫婦で参列する際は5万円が相場の金額となるため、「ひとり3万円」の単純計算では足りなくなるでしょう。いずれにせよ、ご祝儀ばかりをあてにしないことをおすすめします。

ご祝儀と同様に、「親や親族が多めに出してくれるだろう」とあてにして資金計画を立てると、思っていたよりも援助額が少なかった際に困る恐れがあります。「ゼクシィトレンド調査2023」によると、4組に一組は親御様からの援助がなかったと回答しているため、結婚式費用は自分たちでまかなう姿勢が必要といえるでしょう。

片方の親御様からのみ援助を受ける場合や援助額に差がある場合、多く出した側の意見が強くなってしまうことがあります。どちらかの親御様の負担の割合が大きくなると「もっとこうして欲しい」と望んだり「向こうの援助は少ない」と不満を抱いたりすることは少なくありません。ただ、費用を多く出したほうの意見を優先しすぎると、トラブルのもとになります。

このようなケースを防ぐためにも、援助額に差が出ないよう意見を擦りあわせておくことをおすすめします。仮に、援助額に差が出た場合は少ない方にあわせて、多い方の援助額は貯金に充てるという手もあります。

親御様があれこれと意見を出してくるときは、耳を傾けつつも、おふたりが譲れないポイントを決めて、バランスを取りながら話しあいを進めていきましょう。

ご祝儀や親御様からの援助を差し引くことで決まる結婚式の自己負担額。負担の割合は、招待するゲストの人数比や見積もり項目ごとに決める方法がありますが、新郎側と新婦側、どちらがどの程度負担するか、事前に決めておかないともめる可能性も。

結婚式は本人たちだけでなく、親御様もかかわる大切なセレモニーです。まずは自分たちで支払うことを前提に計画を立て、費用の負担について両家でしっかり話しあって決めましょう。